5万ドルを超えたビットコイン

2021年2月16日（米国）、ビットコインの価格が史上初めて1ビットコインあたり5万ドル（約527万円）の大台を初めて突破したとメディアが報じています。

2017年前半までは5000ドル程で推移していたビットコインが2017年末には一万ドルを突破、その後、昨年10月頃前1万ドルを挟んだ展開を見せていたビットコインでしたが、機関投資家による投資が相次いだことをきっかけに2万ドル、3万ドルを超え、今月2月に入ってテスラが15億ドル分のビットコインを取得したことキッカケにとうとう1ビットコインあたり5万ドルを超える展開になるとは、高度なAIでも予想ができなかったのではないでしょうか(*’▽’)

さて、私は残念ながら仮想通貨投資家ではないので、ビットコインの急上昇が本題ではなく、量子コンピューターの登場によって暗号化技術が無力化されること、そして、その事実に対抗する為の暗号化技術が今まさに開発されようとしていることについて追っていきたいと思うのですが、暗号化技術の上に成り立っている今一番ホットな話題としての「暗号化資産」について少しだけ勉強しておきます。ということで「暗号化資産」に興味が無い人はスルーしちゃってください(;^ω^)

暗号資産 Cryptcurrencyとは

暗号資産とは、円や米ドルなどの法定通貨と取引所を通じて交換することができる「仮想通貨」のことで、今、世界中には最も有名なビットコイン（BTC）の他、イーサリアム（ETH）、イーサリアムクラシック（ETC）、リップル（XRP）、ライトコイン、モナコイン、リスク、ビットコインキャッシュなど世界中には3000を超える仮想通貨が存在すると言われています。

5年程前には、600程あると言われた仮想通貨ですが、あっという間に増え続け、ふと気が付いた頃に周りを見渡すと暗号通貨は既に3000種類を超える勢い、、、

さらに、今後も新たな仮想通貨が生まれ続ける傾向とった予測がたてられているようで、、、暗号通貨の種類が何処まで増えるのでしょうか💦

日本国内で取引可能な暗号資産（仮想通貨）

さて、日本国内における暗号資産（仮想通貨）取引所は、Coincheck、bitFlyer、DMM Bitcoin、SBI VC Trace、GMOコインなど、10か所程の取引所が存在しており、日本国内で購入することができる暗号資産（仮想通貨）は、13種類程度なのだとか。法的裏付けのある所謂”外貨”の取引可能な種類を考えると、13種類でも十分な気がします。

暗号資産 仮想通貨の定義

ITに日常的に変わっていると、色々なモノの「定義」が気になる時がままあったりします。ということで仮想通貨の定義について調べてみました(;^ω^)

暗号資産＝「仮想通貨」と捉えることが多い暗号資産ですが、暗号資産には仮想通貨にどのようなものがあるでしょうか。

法定通貨と交換できる、モノやサービスと交換できる通貨には大きく分けると２つあります。それが、「法的裏付けのある日本銀行券のような各国が発行している紙幣や硬貨」と「法的裏付けのない暗号通貨・クーポン・商品券・ローカル通貨（ゲーム内通貨）」です。ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨は「法的裏付けのない暗号通貨」に分類されています。

つまり、広義の意味として仮想通貨をとらえると、ビットコインからクーポン、ゲームの中で取引されている通貨まで仮想通貨として含められているのが現状であり、法的裏付けのあるなしに関わらず多くの人々の信用を勝ち取ったモノ（通貨）は広く流通し、仮想通貨として人々の間で利用されるモノになりえていると言えそうです。

因みに、2014年に欧州銀行監督局は、仮想通貨を「デジタルな価値の表現で、中央銀行や公権力に発行されたもの（不換紙幣を含む）でないものの、一般の人にも電子的な取引に使えるものとして受け入れられたもの」として定義しています。

続く。